『新出生前診断で異常97%中絶』のニュースと中絶回避視野に入れた着床前診断の意義

2014年6月27日付けの日本国内向けネットニュースで、『新出生前診断で異常97%中絶』という事実がトップニュースとして扱われていました。
そのニュースによると、妊婦の血液をつかって実施する新出生前診断が日本で導入された昨年から一年の間に7700人が受診し、ダウン症など異常の診断が認められたケースにおいて、辛い「中絶」の決断に至った妊婦さんは、なんと異常診断を受けた方のうち97％にも上った、との報道でした。
この日本の新出生前診断を受けた妊婦さんの平均年齢は38.3歳で、検査を受けた理由は、高齢妊娠であるから、というのが95％を占めていたそうです。

一旦妊娠が成立し、胎児の心拍や画像を見て、いのちというものを実感してからの中絶の選択は、苦しみ以外の何物でもないと思いますし、また、そのような心の痛みだけではなく、当然、中絶そのものは、女性の身体に大きな負担を与えるものでもあります。

米国では、そのような心身の痛みを回避する一つの手段として、着床前全染色体診断(CCS)というプログラムが存在しています。
これは、必ず体外受精という生殖補助医療を受けなくてはならないものの、妊娠を成立させる前に、染色体異常のある受精卵を選別してしまい、染色体が正常である受精卵のみを移植することで、上記のような辛い中絶の決断を迫られる展開を回避し、女性の心とからだを守ろうとするものです。

特に、35歳以上の高齢妊娠・出産を希望する女性の中で、米国では着床前診断の一種である、この着床前全染色体診断(CCS)を経ての妊娠・出産を希望するケースが過去3年間の間に、技術の高い安定性の維持と共に急増しているのが米国での現状です。

IFCでは、日本在住のご夫婦にも、この着床前全染色体診断(CCS)を安心して米国でお受けいただけるよう、プログラムをご用意しております。

「着床前診断(CCS：着床前全染色体診断)プログラム」について

お問い合わせはこちらからどうぞ：